地震大国日本。いざという時のために、あなたは災害対策をしていますか？

今回は、災害対策に関するアンケートの結果をもとに、Ｚ世代・α世代の災害に備える考え方を皆さんにご紹介します！

　調査期間：2025年8月19日～8月25日

普段の生活で、災害への備えはどれくらい意識しているか

両世代ともに半数以上が何らかの形で災害への備えを意識しており、特にZ世代では「少し意識している」層が厚いことが特徴である。これは、近年の大規模災害の増加や、学校教育、SNSを通じた情報共有などが、特に若い世代に基本的な防災意識を芽生えさせている可能性がある。

Z世代は、α世代と比較して「少し意識している」層が厚く、全体的な防災意識がやや高い傾向にある一方で、α世代は「かなり意識している」層と「全く意識していない」層の両方が比較的高く、意識の二極化が見られる傾向があると言える。

災害が起きたとき、最初に情報を得ようとする手段は？

どちらの世代も災害時における情報収集行動は、スマートフォン、特にSNSへの依存度が極めて高いという傾向は揺るがない。これは、彼らが情報にアクセスする上での第一選択肢がデジタルツールであるということを明確に示している。

特に注目すべきは、α世代のSNS利用の高さと、同時に「テレビやラジオ」への意識の高さである。これは、彼らがデジタルネイティブであると同時に、災害のような緊急時には従来のメディアの信頼性や安定性も認識している、あるいは学習している可能性を示唆している。Z世代においてもSNSが主流であるが、ニュースサイトやその他の情報源への分散がわずかに見られる点は、情報リテラシーや情報源の多様化への意識の萌芽と捉えることもできる。

実際に「これあってよかった！」と感じた災害対策グッズは？

この世代はデジタルデバイス（特にスマホ）への依存度が非常に高いため、災害対策グッズとしても「モバイルバッテリー・充電器」を最優先する傾向がある。これは、彼らの情報収集行動（SNS中心）と密接に結びついている。

α世代はデジタルツールへの依存がより顕著で、アナログな備え（懐中電灯、ラジオ）への意識が低い傾向がある。一方、Z世代はアナログな備えや物理的な安全対策（家具転倒防止）への意識がα世代より高い項目もあり、より多様なリスクを想定している可能性がある。

「特にない・わからない」層が両世代で一定数いることは、具体的な防災グッズの必要性や選び方に関する知識が不足していることを示しており、この層への啓発が重要と言える。

まとめ

今回のアンケートから、

・両世代ともに災害時の情報収集手段として、「スマホでSNSをチェックする」が55%～60%超と圧倒的な主流であり、デジタルデバイスが災害時における生命線として認識されていることが分かる。 この傾向は、災害対策グッズとして「モバイルバッテリー・充電器」が両世代で最も多く挙げられていることからも裏付けられる。スマートフォンを情報源、連絡手段、時には照明としても活用している彼らにとって、電源の確保が最優先事項となっている。

・デジタルデバイスの重要性と共に、「食品・飲料の備蓄」や「携帯トイレ・非常用トイレ」といった基本的な生存・衛生ニーズへの意識も高く、現実的な備えの重要性は理解されている。 しかし、特にα世代において、停電時や通信障害時に有効な「懐中電灯・ランタン」や「ポータブルラジオ」といったアナログな備えへの意識が極めて低い（回答0%）点が課題である。Z世代ではわずかながらも意識が見られますが、全体としてはデジタルデバイスに頼りすぎる傾向があり、代替手段への備えが不十分である可能性が指摘される。。

・現代の若い世代は、社会経験を積むにつれて、漠然とした理想から「安定」という現実的な基盤を求めつつも、AI時代における人間の役割を明確に意識し、人間ならではの「ソフトスキル」と、それを活かせる「良好な人間関係」や「ワークライフバランス」を極めて重視する傾向がある。

・災害への備え意識のアンケートでは、両世代ともに半数以上が何らかの形で「意識している」と回答しており、特にZ世代では「少し意識している」層が厚い結果となった。これは、日頃から災害情報に触れる機会が多く、基本的な防災意識が一定レベルで浸透していることを示唆している。 しかし、一方で約4割～半数近くが「あまり意識していない」または「全く意識していない」と回答しており、さらに「特にない・わからない」と答えた層もα世代で15.4%、Z世代で23.3%存在することから、具体的な行動や知識にまで結びついている人はまだ限定的であると言える。一般的な意識と具体的な行動・知識の間にはギャップが存在している状況である。

ということが分かりました！

Z世代・α世代への防災啓発は、彼らのデジタルネイティブとしての特性を理解し、それに合わせたアプローチが不可欠である。行動様式を理解し、その強みと弱みを踏まえた上で、実効性のある防災対策を推進していくことが、社会全体の災害対策意識の向上に繋がるのではないだろうか。